三菱重工業は３日に事業説明会を開き、重点分野と位置づけるエネルギー・環境分野の売上高を2009年度計画の２兆円から12年度以降に３兆円に引き上げる方針を明らかにした。低炭素社会に向けて世界各国がエネルギー・環境投資を増やしている流れを追い風に受注拡大を目指す。
年内にもリチウムイオン電池の製造に参入するほか、発電用ガスタービンや原子力発電、風車を収益の柱とする。ガスタービンは高効率の新製品投入や生産能力の増強で、大型ガスタービン市場で現在23％の世界シェアを12年に30％に高める。原発は自社開発の新型大型炉や仏アレバと共同開発する中型炉の受注活動を強化、10年後に売上高を現在の２倍の6000億円に増やす。
同社は事業本部・事業所の独立色が強く、各部門がバラバラに製品を販売する傾向が強かった。昨年４月の全社横断組織「エネルギー・環境事業統括戦略室」の設置で縦割りの弊害をなくし、各部門の製品を組み合わせ、システム全体を一括提案できる体制づくりを急いでいる。
(マネックス証券より）
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